アコムは職場への在籍確認なしで契約できるカードローン

在籍確認とは、申込者がカードローン申込み時に記載した勤務先会社へ電話をし、本当に申込者が所属・在籍しているかの確認を行う審査の一つです。

アコムに限らず、貸金業者にとって貸付したお金をキチンと返済してもらうためには、申込者に安定した収入があることは最低限の条件です。

実際に自分が誰かにお金を貸すケースを想像してもらえれば分かりやすいと思うのですが、仕事をしておらず収入もない知人から「10万円貸して」と言われた時、お金を貸すのは返ってこないんじゃないかと不安ですよね。

各金融機関は在籍確認を行い、契約者に安定した収入があることを見込んでお金を貸してくれます。

申込者に安定した収入があるかどうかを確認するための在籍確認です。仕事をしているのであれば何も後ろめたい事はありません。

正社員に限らず、契約社員や派遣社員の方、アルバイトでも同じですが、基本的に職場は毎日のように通う場所です。

できれば同僚や上司に自分が借金をしようとしていることは知られたくないため、在籍確認の電話を避けたいと思う方もきっと多いと思います。

実は、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループの「アコム」では、審査の際に行う在籍確認を、在籍を証明できる書類を提出することで回避することができます。

実際にアコムのコールセンターに在籍確認の対応について問い合わせをしてみました。冒頭の挨拶などは省略します。

絶対に在籍確認の電話がないとは言い切れませんが、在籍確認の電話連絡を回避したい場合は、アコムが指定する勤務先の情報を記した書類を提出することで、電話連絡の代わりにしてくれる可能性があります。

しかし、これはネット申し込みをするだけでは回避できません。カードローンへの申し込み後、電話にて在籍確認をしないで欲しいとの相談が必要となります。

審査基準は各社で異なるため、もちろん詳細を知ることはできませんが、アコムのフリーコールの電話番号に相談すれば、オペレーターの方が丁寧に対応してくれます。

書類での在籍確認も相談できるアコムの詳細

滅多に電話が鳴らない職場は事前に周囲へ伝えておく

注意しておかなくてはならないのが、お勤め先の会社の事業や業種によって電話自体が滅多に鳴らないケースです。

突然、電話がかかってきたら誰もが気になりますので、自分宛や会社への電話が少ない場合には対策しておく必要があります。

そういう電話が少ない職場に勤めている場合は、あえて事前に自分宛への電話がかかってくることをスタッフに申告しておくことで、在籍確認の電話連絡に備えることができます。

例えば、「クレジットカードに申込みしているから確認の電話が自分宛てにかかってくると思います。」などです。

アコムではキャッシング専用のアコムカードの他に、消費者金融業者としては唯一クレジットカードのACマスターカードの発行もしています。

なので、クレジットカード会社からの連絡というのも全くのウソということにはなりません。

住宅ローンの申請や学資ローンの申請など、在籍確認で特定の金融機関からの電話がかかってくることはよくあることです。堂々としておくことが一番の対処法だと言えるでしょう。

最短即日で発行できるアコムACマスターカード

アコムの在籍確認は個人名で電話がかかってくる

アコムの在籍確認は審査担当者の個人名での電話連絡です。

実際、私がアコムに申込みした時には勤務先の会社に在籍確認と思われる知らない人からの電話がありましたが、自動契約機での手続きを済ませ、会社に戻ると女性の方から連絡があったと伝言が残されていただけです。

誰も在籍確認の連絡とは気付いていない、というより気にもしていなかったようなので安心しました。

アコムの公式サイトにも、下記のような記載があります。

もし、アコムで電話での在籍確認を回避できず、電話がかかってくるとしても、周囲の人にバレないように配慮してくれるので安心です

担当者名で在籍確認を行うアコムの詳細

在籍確認の電話があった時に外出していても大丈夫

私がアコムのカードローンを申し込んだ流れは以下です。

本人は外出しており、在籍確認の電話があった時には会社を留守にしていました。しかしその後、審査に通った旨の通知を受け取っています。

つまり、在籍確認では企業に所属していることさえ確認ができれば何も問題はないと言えます。

電話を取ってくれた人に確認してみると、電話は上記のようにあっさりとしていたということです。

アコムの自動契約機なら誰にもバレずに契約可能

ここまで説明してきたように、アコムの在籍確認は提出書類によって職場への電話連絡を回避できる場合があります。

しかし、改めて強調しておきますと審査の内容次第ということです。

例え、勤務先への在籍が把握できる必要書類を全て提出したケースでも結局は電話連絡が入る可能性もあります。

アコムの審査判断になるので電話があるのかないのか予測できないことを踏まえると、先に紹介したように「クレジットカード会社から電話がある」などと伝えておく方が安心です。

私自身の実際の審査体験談を踏まえると、在籍確認の電話連絡で周囲にバレる確率は低いと考えています。

カードローンの申込者本人が不在でも、社内の人から“（在籍しているけれど）今は不在です”という返事があれば、在籍確認が取れたと判断されます。

また、何度も言いますが、在籍確認は審査担当者の個人名で電話がかかってきます。社内の人からは、帰社後に「○○さんという方から電話がありましたよ」と伝言程度です。必要以上に在籍確認に対して不安になることはありません。

それでも心配な場合は、アコムへの申し込み時にフリーダイヤルでの電話で在籍確認が不安な点を伝え、相談するのがおすすめします。

在籍確認は日にちや時間の相談も可能

週末など勤務先の会社が休みの場合、金融機関は在籍確認を行うことはできません。

もし、会社の都合で長期休暇などで連絡が繋がりにくい場合は、あらかじめ審査部門のスタッフに在籍確認の日にちや時間帯の相談もできます。

また、在籍確認は審査でも大きな役割を果たしているので、例えば、勤務先の電話番号を間違えて記載・入力してしまわないように十分に気をつけてください。

電話番号を間違えてしまっては在籍確認そのものができず、審査におけるマイナス要因となります。

もちろん、自分の連絡先電話番号もいつでも対応できるよう、携帯電話の番号にしておくことが重要です。

ただし必要書類の提出に関しては、アコムは年中無休で8:00～22:00（店舗による）まで営業している自動契約機（むじんくん）を活用することで、土日祝日も在籍証明の資料をスキャンして提出することができます。

書類提出で在籍確認に対応できれば、週末の即日融資も可能となります。

どうしても電話連絡を回避したいのであれば、SMBCモビットのWEB完結申込を選択するという方法もあります。

SMBCモビットはSMBCグループの大手消費者金融です。

三菱ＵＦＪ銀行、三井住友銀行、ゆうちょ銀行のいずれかの普通預金口座を持っていること、また社会保険証（組合保険証）がある方を対象とし、WEB完結申込で電話連絡・郵送物なしで契約することができます。

在籍確認の電話連絡がきたら同僚たちに怪しまれるかな～

在籍確認は必ず行われると言われる審査の一つだからね！
でも審査担当者の個人名での電話だからそんなに心配する必要はないと思うよ？

いやぁ、普段あまりお客さんからも電話がかかってこないから余計に目立つかなって。「誰からの電話？」とかさ。

そんな時には「新しいクレジットカードを作った」とか、スグに言えるようにしておけばいいよ。
変に動揺する方が怪しまれるし、堂々としておくことがポイント！

なるほど！堂々としているのが一番だよね。

アコムなら健康保険証や給与明細書など、会社への所属が分かる書類を提出すれば電話連絡の代わりになることもあるよ。
審査状況にもよるけど、申し込み後にオペレーターに相談してみたらイイよ！

アコムは申込者の本人に安定した収入があればアルバイトやパート、派遣社員の方でも利用することができます。

アコムから借り入れしたい場合には本人に収入があることが必須になります。

その理由としてアコムは総量規制の対象という点があげられます。

総量規制は年収の1/3までしか原則借入できない規制です。

本人に収入がない場合、借り入れ可能額も0円となるので融資を受けることはできません。

総量規制によるキャッシングへの影響とは

本人確認書類として運転免許証、および健康保険証が必要になります。

店舗や自動契約機での申込み時には忘れないように注意しましょう。

収入証明書に関しては提出条件に満たなければ提出は不要となります。

ただし、アコム側として収入証明書がないと実際の収入額（年収額）が把握できないということにも繋がります。

上記で説明した総量規制では年収の1/3が融資限度額となるため、年収の確信が持てないことは融資額にも制限がかかってしまいます。

年収300万円の場合は100万円まで借入れすることができますが、その年収300万円を証明するためには収入証明書が必要になるのです。

つまり、希望融資額が大きければ大きいほど、収入証明書の提出が重要になってきます。

アコムでは50万円以上の借入には収入証明が必須になるのは、総量規制の範囲を超えないためにも当然の条件なのです。

収入証明不要で借りれるカードローン

アコムの審査では、個人のクレジットやカードローンの申込情報・取引履歴などを管理している信用情報機関の情報を参考にします。

申込者の個人情報や勤務先情報、事故情報（金融事故）などの項目です。

つまり、申込書類に書いたお勤め先の情報が、在籍確認と信用情報によって嘘か本当かも分かってしまいますので、嘘・虚偽のない情報で申込みしましょう。